耐震基準とは、地震が来た時に、倒壊または損壊しないような強度の基準のことで、建築基準法に定められています。

耐震基準には、2種類あり、
・1981年6月より前の建築確認を受けた建物:『旧耐震基準』
・1981年6月以降の建築確認を受けた建物:『新耐震基準』
の適用を受けています。

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2015年8月19日

耐震基準とは、地震が来た時に、倒壊または損壊しないような強度の基準のことで、建築基準法に定められています。

耐震基準とは、地震が来た時に、倒壊または損壊しないような強度の基準のことで、建築基準法に定められています。

耐震基準には、2種類あり、

・1981年6月より前の建築確認を受けた建物:『旧耐震基準』
・1981年6月以降の建築確認を受けた建物:『新耐震基準』

の適用を受けています。

阪神・淡路大震災では、『旧耐震基準』や『旧耐震基準』よりも古い基準で建てられた住宅の倒壊した数が多く、その率は、『新耐震基準』によって建てられた住宅の率よりも2倍以上と、大きく差が開いています。

なお、どの耐震基準により建築されているかにより、『住宅性能表示制度』の等級の1つである『耐震等級』が変わってくるので、『地震保険』も掛金が変わってきます。

お部屋選びの際には、地震に備えるためにも、建築年数だけでなく、どの耐震基準によって建てられた建物かを確認しておくことも重要ですね。

担当:馬場

>>新耐震基準で作られたマンションは?

▶︎関連用語:耐震等級地震保険

ーーー

今回もなるべくポイントを整理して、結果と原因のみ、記載しました。最後まで読んで頂き、本当にありがとうございます。
※なお、これまで聞かれることが多かった質問に関して、サイト移動を機に、もっと参考になるよう一部内容を修正・追記し、投稿しています。

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相楽 喜一郎 代表取締役
国立大学卒業後、証券、総合不動産会社を経て、独立。オーナーとの折衝を中心に賃貸・売買仲介やその管理を行ってきた。これまで300室以上のお部屋を契約。不動産鑑定士補及び宅地建物取引士、管理業務主任者

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相樂 喜一郎

この記事を書いた人

相樂 喜一郎

事例を基にトラブルの少ない取引を目指し、2011年以降130件以上の不動産取引を経験。現在はこれまでの経験を活かし、地域の金融機関と一緒に相続に伴う実家の再生や売却、住み替えに注力。不動産鑑定士補、宅地建物取引士、相続アドバイザー、住宅診断士。 >>その他詳しい実績はこちら

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